東京図書館制覇！

利用登録条件ランキング

図書館カードをつくる登録条件は自治体によって様々。東京都内の図書館（島嶼部を除く）について、その適用範囲の広さでランキングを作ってみました。

とはいえ、比較が難しいので、「在住地による制限なし」「周辺自治体在住・在勤・在学の人」「当該自治体内に在住・在勤・在学の人、及び、周辺自治体在住の人」のようなざっくりとした分類のどれに当てはまるか、という基準でのランキングです。

情報のソースは、各自治体の図書館公式ウェブサイト。小平市と東大和市、小平市と小金井市がそれぞれ2023年5月24日から相互利用できるようになったことを受けて、2023年5月25日にあらためて各自治体の登録条件を確認しなおした結果が以下の表です。

表のとおり、東京都内の23区26市2町11村のうち9区で利用登録における在住地による制限なし、つまり、住所が沖縄にあろうが北海道にあろうがOKということです。ただ、実際には、現住所があまりにも図書館の所在地と離れている場合は、事情を聞かれたりするかもしれません。図書館としてはきちんと資料を返却できるかが大切なので、貸出した資料が返却されなかった場合の連絡先を把握している必要があります。現実的にも、沖縄や北海道から東京の図書館に通うわけはなく、東京近辺のどこかに拠点としている場所があるでしょうから、連絡先としてそうした情報を聞かれたりする可能性があります。

表の中でユニークなのは、小金井市の「東京経済大学に在学・在勤の人」という条件。東京経済大学の国分寺キャンパスの所在地はキャンパス名の通り国分寺市なので、東京経済大学在学・在勤の人は「国分寺市に在学・在勤の人」ということになり「小金井市に在住・在学・在勤の人」にも「小平市、西東京市、府中市、三鷹市、武蔵野市に在住の人」にも該当しません。ただ、敷地の北東の一部は小金井市にあり、小金井市立図書館本館では利用登録者に東京経済大学図書館の利用カードを貸し出すサービスをしています。そうした関係から、この条件が加わったと思われます。

利用登録条件に関する傾向としては、このサイトを始めた2005年から現在までの流れに限ると、利用登録の条件範囲や他自治体在住者の利用範囲を制限する方向に変化しています。直近では、小金井市が在住地による制限なしだったのを、2022年11月15日から「小金井市に在住・在学・在勤の人、及び、武蔵野市・三鷹市・西東京市・府中市在住の人」に変更しました。また、在住地による制限なしとしている自治体では、「リクエストは当該自治体に在住・在学・在勤の人のみ」「ネット予約は当該自治体に在住・在学・在勤の人のみ」のように、在住・在勤・在学の条件によって利用できるサービスが変えるところが増えています。

この流れの背景には、ネット予約のような便利な機能が乱用されて他の利用者の利用を妨げられているという実情があります。図書館員さんからは、スマホなどから誰でも簡単にネットに接続できるようになり、図書館ウェブサイトでできるサービスが充実してくるにつれ、「予約確保された本が、確保期間内に貸出されず、次の予約者に回っていく」ということが頻発していると聞いています。

上の表を見ればわかるように、東京に住んでいれば電車移動できる範囲内に利用登録できる図書館がたくさんある。多くの自治体で利用登録したうえで、読みたい本があるときに同じ本を複数の自治体図書館で予約。一番早く着いたところで借りるまではいいとして、別の図書館での予約をキャンセルせずに放置する。その予約が回ってきても取りにいかないでいると、先に書いたような無駄な予約確保が発生します。

これは無駄な予約確保が起こる一例ですが、一自治体の図書館しか利用していない人でもやりうることで、その後に待っている人に迷惑を掛けていることはもちろん、無駄な配送を生むことにより図書館全体に無駄な作業を発生させています。こうしたことの対策として、利用登録条件を狭める、利用サービスに条件をつけるなどのルールが導入されている、というわけです。

私は在住地による制限なく図書館の利用登録ができる自治体が9つもあることを素晴らしいことだと思いますが、この状態が今後も続くのが当たり前だとは限らず、乱用する人が増えればこの先ますます利用が狭めれらる可能性もある。そうならないためには、利用者一人一人が便利さを乱用しない使い方をする必要があります。